タワーマンションのメリットやデメリット

2020年10月18日暮らしの知識

インテリア

タワーマンションは憧れだけど、実際の生活は？などタワーマンションのメリットやデメリットをご紹介します。

そもそも、タワーマンションの定義って？

「タワーマンション」という法律用語はなく、明確な定義もありません。しかし、業界内では一般に、高さ60m以上、階数にしておよそ20階以上の高層マンションを指すことが多いようです。というのも、建築基準法において、高さ60mを超える建築物に関しては、構造耐力について厳しい基準が設定されていて、国土交通大臣の認定を受けないといけません。この高さをひとつの目安としてタワーマンションと呼ぶことが多いようです。

タワーマンションはどのようなメリットが考えられる？

立地条件によるものの、総じて眺望がひらけ、開放感があることがタワーマンションの特徴。階数や方角にもよりますが、日当たりがよく夕景や夜景が購入の決め手になることも少なくありません。また、都心や郊外の再開発エリアに建てられることが多いため、交通の利便性や周辺環境が整っていることも魅力といえます。さらに、防犯効果が高いこともメリット。窓からの侵入が難しく、防犯設備も充実しています。管理人が常駐している物件も多く安心です。

反対に、タワーマンションのデメリットはどのようなものが？

タワーマンションのデメリットとして、「エレベータの待ち時間が思っていた以上に長い」という意見があります。ただし、これは居住人数に対してエレベータの台数がどれだけ確保されているかに大きく左右されます。少ない台数でも、居住者の生活パターンが多様だと、利用時間帯がうまく分散する傾向にあるようです。このほかのデメリットとして、「窓が開かない、バルコニーがない。あったとしても風が強くて洗濯物を屋外に干せない」という洗濯に関する意見も。そうした物件では、浴室内に乾燥機を設けたり、乾燥機つきの洗濯機を設置したりなどして各社対応しています。

タワーマンションの共用施設は、どこもホテルのように豪華？

ゲストルームやフィットネススタジオ、プールなど、共用施設が充実していたり、24時間体制のコンシェルジュサービスなど、ホテルライクな生活をおくれる高級物件も都心部を中心に数々あります。その一方、設備や施設、サービスのグレードを必要最低限にしぼり、販売価格や管理費をリーズナブルに設定しているマンションも多く存在します。住む人の多様な価値観やライフスタイルにあわせ、選択肢は広がっているといえます。

高層だと地震が心配。建築基準や防災設備は？

高層建築物については建築基準法や消防法などにおいて、多くの基準が設けられています。Q1でもお話した通り、とくに高さ60mを超える建築物に関しては、構造耐力について厳しい基準が求められています。また、耐震、免震、制震などの技術も日々向上しています。耐震とは、柱などを強化し、建物自体を堅くすることで揺れに抵抗する仕組み。制震とは、建物内にダンパーを設置し、地震のエネルギーを吸収する仕組み。免震とは、建物と地面の間に積層ゴムなどの免震装置を設置し、揺れを伝わりにくくする仕組みのこと。これらを組み合わせた独自の技術を採用するなど、各社、建物の立地、高さ、グレードなどの諸条件を勘案しながら地震に対する備えをしています。